全業種
2025年3月19日 問題社員対策セミナー「類型別・問題社員に対するアプローチ法」
◆セミナータイトル 「類型別・問題社員に対するアプローチ法」 ◆セミナーのポイント ・問題社員を解雇した後に悲惨な目に遭わされたある会社のここだけの話 ・問題社員をタイプ別に6つへ類型化し、タイプごとのアプローチ方法を解説 ・合意での退職を目指すための「退職勧奨」のやり方を伝授 ・問題社員を採用ではじくプロの視点を... 続きはこちら≫
(終了)Web・2024年5月22日、28日・令和6年4月最高裁判決解説セミナー
◆セミナータイトル 「令和6年4月 最高裁判決解説セミナー」 ◆セミナーのポイント ・実務で大切な重要最高裁判決2件を徹底解説 ・労働時間を把握し難い社員の賃金制度をどうするか ・「この社員、配転していいの?」という疑問にお答え ◆開催日時 <オンライン> 2024年5月22日 (水) 10:00~11:0... 続きはこちら≫
(終了)Web・2024年5月8日、16日・残業代請求対策セミナー・運送業界経営者様・社会保険労務士様向け
◆セミナータイトル 「知らなかったでは済まされない!運送・運輸業界経営者様向け 残業代請求対策セミナー」 *2024年3月4日、6日に開催したセミナーの続編です。 ◆セミナーのポイント ・残業代を減らすための賃金体系について具体的に伝授! ・適法とされる定額残業代と違法とされる定額残業代? ・賃金変更の手... 続きはこちら≫
(終了)Web・2024年6月17日、19日、21日・ハラスメントセミナー・経営者様向け
◆セミナータイトル 「ハラスメントにならない指導の方法」 ◆セミナーのポイント ・ハラスメントになる実際の事例をポイント解説 ・ハラスメントをする等の問題社員に対する対応の3つの失敗例 ・問題社員への適切な5つの対応策 ・社内のハラスメントを正し、人材を定着させ、人手不足時代を勝ち抜く! ◆開催日時 <オン... 続きはこちら≫
(終了)Web・2024年2月19日、21日・隠れ残業代問題セミナー・経営者様向け
◆セミナータイトル 「弁護士による労務対策シリーズセミナー第1回 知らなかったでは済まされない!隠れ残業代問題」 ◆セミナーのポイント ・課長等の役職者に残業代を支払っていない会社 ・固定(定額)残業代、みなし残業代を採用している会社 ・運送業、建設業、サービス業その他社員の残業が月20時間以上ある会社... 続きはこちら≫
(終了)追加開催!Web・2023年6月28日・問題員対応勉強会 社労士先生向け
6月1日、6日に行われた勉強会が好評でしたので、6月28日(水)に追加開催いたします! こんなことでお悩みの方はいらっしゃいませんか? ☑ 顧問先企業の問題社員への対応方法に悩んでいる。 ☑ やる気や生産性に問題のある社員の扱いに困っている。 ☑ 勤怠が不良な社員、... 続きはこちら≫
(終了)Web・2023年6月13日/15日/21日・問題社員対応セミナー 経営者様向け
こんなことでお悩みの方はいらっしゃいませんか? ☑ 問題社員への対応方法に悩んでいる。 ☑ やる気や生産性に問題のある社員の扱いに困っている。 ☑ 勤怠が不良な社員、度々連絡のつかなくなる社員がいる。 ☑ 退職勧奨をしようと思う社員がいる。... 続きはこちら≫
(終了)Web・2023年1月19日/23日/25日・競業防止対策セミナー・経営者様向け
昨今,大企業のトップが終身雇用の終了や40歳定年制度を発信する等,終身雇用が崩れ,従業員が転職する機会が増えてきています。 貴社の顧客は,貴社が広告をしたり,真摯に業務をするなどして獲得してきた大切な会社資産です。 ところが,終身雇用が崩れる中,退職した従業員が競合会社に就職して,貴社の顧客... 続きはこちら≫
(終了)Web・2022年9月6日/7日/15日・労務対策シリーズセミナー 問題社員対応3つのポイント徹底解説セミナー・第3回 懲戒処分・経営者様向け
人手不足が深刻化している昨今、経営者は大切な人材を守るため、社員との紛争をできるだけ避けたいところですが、会社と社員との労務紛争の件数は高止まりしているのが現実です。 近年の労務紛争では、ハラスメントをしたり業務命令に従わないなどの問題社員に対し、退職勧奨や解雇したところ、退職後に残業代請求や不当解雇に関... 続きはこちら≫
(終了)Web・2022年6月14日/15日/23日・労務対策シリーズセミナー 問題社員対応3つのポイント徹底解説セミナー・第2回 解雇・経営者様向け
人手不足が深刻化している昨今、経営者は大切な人材を守るため、社員との紛争をできるだけ避けたいところですが、会社と社員との労務紛争の件数は高止まりしているのが現実です。 近年の労務紛争ではハラスメントをしたり業務命令に従わないなどの問題社員に対し、退職勧奨や解雇したところ、退職後に残業代請求や不当解雇に関す... 続きはこちら≫